生命保険「終身保険で老後資金準備」

終身保険は、保険料の払込期間を収入のある６０歳あるいは６５歳にするのが基本です。
死亡保障は、生涯続きます。

この年齢になると、年金受給時になり配偶者と年齢が近い場合は、子供の自立など遺族保障を少なくしても良くなります。
終身保険を解約して、その際得られる解約返戻金や配当金を老後のために活用できます。

保険料払込満了後に終身保険を解約して解約返戻金や配当金を使って以下のプランに変えることができます。

死亡保障の全額あるいはその一部を継続できます。
死亡保障の必要額は少なくなる（子供の自立など）ので、保障額を一部分減らし解約返戻金を老後生活に活用できます。

終身保険を解約して解約返戻金や積立配当金を一時金（あるいは全額解約しないで一部解約）として受取ることができます。
比較的高額のお金を老後資金として使えます。

終身保険を解約して解約返戻金や積立配当金を一時払い個人年金などの加入し、年金として受け取ります。
終身保険には、将来個人年金に移行を前提としたものが多くあります。

終身保険を解約して解約返戻金や積立配当金をもとに、医療保険や介護保険に加入します。
年金として受取るよりは、医療保障や介護保障に備えたい人に向いています。

生命保険につける医療特約は、保険期間が保険料払込期間になっているのが多く、医療の保険切れになっていないか注意が必要です。

以上のように、終身保険を遺族の保障が少なくなる時期（通常保険料払込期間満了時以降）に上記のようにあるいは組み合わせて老後プランを作成できます。

遺族保障額を全額終身保険で備えようとすると、保険料が高額になります（保険料は保険金に比例して高額になります）。
遺族保障額を高額にして保険料を大きく増やさない方法に、定期付終身保険があります。

定期付終身保険は、遺族保障を増やしたい期間（保険料払込期間）定期保険を上乗せする終身保険です。

上乗せする定期保険の保険料の支払いには、以下の２つの方法があります。

更新型は、定期保険分の保険料を１０年区切りなどで更新していきます。
最初の期間は保険料を抑えて、段々と保険料が増額していきます。

全期型は、終身保険の保険料払込期間満了までとして、自動更新はなく、払込保険料は一定額です。
最初の時期は、更新型に比べて保険料は高くなりますが、保険料払込期間の払込総額では全期型が更新型よりも少なくなります。

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